株式会社 建図宮崎 : 断熱性・気密性について まとめ記事
ニュース

断熱性・気密性について まとめ記事

 

面構造が気密性を高めるのです

気密性と面構造暖冷房エネルギーのロスを減らすには、建物の隙間をふさぐことで気密性を高めることが重要です。モノコック構造のツーバイフォー工法はこの点からも優れています。

気密施工に向いたツーバイフォー工法

 

気密施工例(室内側防湿気密フィルム)

ツーバイフォー工法の特徴である床版・壁を組み立てる方式のため、気密性を確保しやすい工法となっています。

気密施工(室内側防湿気密フィルム)

また、外壁室内側のせっこうボードの下側に全面に住宅用プラスチック系防湿フィルムなどを貼ることで、相当隙間面積(C値)を少なくでき、漏気による壁内結露などを防ぐことが出来ます。


必要に応じて建物の気密性能の指標となるC値を測定

 

相当隙間面積(cm2/m2)は、建物内外の圧力差が9.8Paのときの総相当隙間面積(cm2)を、延床面積(m2)当たりで示したものです。この値が小さいほど、気密性が高いことになります。

 

【画像】気密性能測定(屋内側)

 

ケントの2X4工法木造住宅はなぜ エネルギー消費を抑えられるのか?

エネルギー消費を抑えるツーバイフォー住宅
住宅の省エネルギー化を推進

約30年前、カナダ政府が提唱する【R2000】という省エネルギー住宅を見て私達は驚愕しました。
しかも伐採された木材の植林から加工まで一連のサイクルを管理運営する事を産業として成立していることに下降する日本の林産業と比較し大変落胆したものでした。
現在、更に高度な環境プログラムに於いてCO2の給排出量からライフサイクルアセスメントの輪に住宅を落としこんで考えると、
R2000仕様住宅ほどの断熱性能を持つ省エネルギー木造住宅でさえ、
30年間以上住み続けなければ、木材の伐採などによって破壊した環境を上回る貢献はないことが解ってきました。

 

住宅から、これだけCO2が排出されています

 

住宅のライフサイクル各段階におけるCO2の排出量(1995年度)
出典:「住宅産業の自主的環境行動計画」
(社)住宅生産団体連合会

住宅のライフサイクルとCO2排出量

住宅にかかわるCO2排出量を減らすためには、建設してから解体するまでの全過程(住宅のライフサイクルと呼びます)で評価していくことが重要になります。
右の図では、資材生産・建設段階におけるCO2排出量が6%であるのに対し、居住時の排出量は87%になっています。
建てる時だけでなく、冷暖房や給湯など居住時に使われるエネルギーを減らしていくことがポイントとなります。

 

これが、ツーバイフォー住宅の省エネ技術

 

(1)優れた断熱・気密構造

 

●構造体は断熱性の高い木材
ツーバイフォー住宅の構造体は木材です。熱伝導率の低い木材は、断熱材の性能を最大限に引き出せる構造体といえ、木材と断熱材との組み合わせで高い断熱性を実現しています。

 

出典:「住宅の省エネルギー基準の解説」 平成21年度版
(財)建築環境・省エネルギー機構
※天然木材1種:桧、杉、えぞ松等、2種:松・ラワン等、3種:ナラ・サクラ・ブナ等

 

材料の断熱性は熱伝導率で決まり、木材の熱伝導率は鉄の約1/350です。ツーバイフォー住宅で使用する木材はきわめて熱を伝えにくい物質のひとつです。そのため、外気の冷たさが鋼材などを通して伝わる『ヒートブリッジ現象』が起こりにくい住宅です。

 

●優れた断熱性・気密性
ケントのツーバイフォー住宅は、断熱施工・気密施工が容易なために優れた断熱性・気密性を備えることができます。 外壁は、枠組材に構造用面材を張った大壁構造のため、枠組材の間に断熱材を充填でき、施工も容易です。
また、ツーバイフォー工法自体、床版・壁版を組み立てる面構造方式が特長です。このため、気密性を確保しやすい工法となっています。

詳しくはこちら(断熱性・気密性)

 

(2)設備機器の省エネ化

 

画像:省エネ設備機器のイメージ

断熱性・気密性に優れたケントのツーバイフォー住宅では、高効率給湯器・太陽光発電等機器など、エネルギーロスの少ない設備機器の導入を推進しています。

 

 

住宅の省エネルギー化によるCO2削減

 

平成11年省エネルギー基準仕様で、排出量の大幅カット

住宅で使用されるエネルギーの消費量をより少なくするよう、建設省(現国土交通省)では平成11年(1999年)3月、それ までの住宅の省エネルギー基準を改正して、新しい基準(平成11年基準)を定めました。この基準に適った住宅が、平成11年省エネルギー仕様の住宅です。

 

ケントミヤザキの住宅は、エコ時代に求められる平成11年省エネルギー基準のクリアが容易です。冷暖房や給湯の負荷を少なくして、居住時のCO2排出量削減を推進しています。

グラフ:基準ごとの冷暖房エネルギー消費量の比較イメージ
出典:(財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC)ホームページ

 

エネルギーの使用の合理化に関する法律(昭和54年制定)に基づき定めた「省エネルギー基準」は建築主に対し、同基準に基づく省エネ措置の努力義務を課すものです。
昭和55年に制定され、平成4年に一度改正されましたが、平成11年に21世紀の住まいづくりに照準を合わせて全面的に改正されました。基準の改正・強化によって、住宅における暖冷房用のエネルギー消費量は改正前に比べ約20%の削減が見込まれています。

2015年03月08日